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結論

本章では,英語パターンが同一という条件で包含関係を判定する方法を検討した. しかし,英語パターンによりグループ化を行った結果,4.4%の日本語パターンのみが調査対象となった. さらに,調査対象中の(互いに)包含関係候補のパターン間の差異も,簡単な物は半分以下であることが分かった.

以上より,本章で検討した方法では,調査対象の少ないという問題がある. また,日本語原文が別の日本語パターンに適合することから,包含関係にあると断定出来ない問題もある. その為,別の方法を検討する必要があると考える.



Keichiro Katayama 平成17年5月20日