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また、連用節述語と連体節述語が並列関係にある場合、それぞれの動詞には共通
の対象や動作主などになる格要素、または底の名詞が存在すると考えられる。
したがって、係り元と係り先候補の選択された結合価パターンによって、それぞ
れの用言に対し同じ関係にある要素があるかどうかを調べることで、並列構造の
判定をすることができる可能性がある。
そこで、本論文では、図に示す場合を並列構造とし、係り受
け関係にあるとする。また、通常、係り受け解析では、ひとつの要素の係り先は
ひとつとされているが、並列構造を含む文では、ひとつの要素が並列構造のそれ
ぞれに対して係ることもありうることとする。
asano
2000-03-15