計算機によって重文の意味を解析するという観点から、解析は重文の表層情報を手がかりに解析することになる。木村は、知覚思考・心理・言語活動・感情・動きなど述語の意味分類などを用いて、「ので」順接複文における意味解析を行う研究を提案し、動詞の意味分類が意味解析に有効であると示した（木村　他　1996）。また、仁田は、助詞「て」の意味解析を行う研究で、動詞の意志性・意味分類・アスペクト・慣用的な表現・同一主体、・無生物主体が意味解析に有効であると示した（仁田　1995）。「ので」、「て」以外の助詞に関して、向仲は、助詞「て」以外の曖昧性の多い接続助詞について従属節と主節の動詞と主体の属性を用いて意味解析を行っている（向仲　1997）。

　しかし、これらの研究では、判定条件として限られた属性のみを適用しており、あらゆる文体に対処するには限界がある。これに対し井上は、接続助詞「が」を持つ重文の解析において、特定の属性に限定せず判定条件を設定した（井上　他　1998）。

　本研究を行うにあたって、日本文においては一般にどのような種類の接続助詞がどのような形でどれだけの頻度で使われているか、ということが問題となる。新聞記事経済欄１年分(93,075文)を対象として接続助詞の種類、各接続助詞の統計、接続助詞相当語（接続助詞の前後に何らかの助詞、助動詞が付随して成立する語。表１では接続助詞「ば」及びその相当語はまとめて「ば系」語と表記する。）の種類数を調べた結果を表１に示す。なお、新聞記事経済欄１年分93,075文中接続助詞を含む重文は17,242文存在したが、表の統計は一文中に現れた接続助詞の重複分を含む数値である。

　接続助詞「ば」「と」「ても」を持つ重文について、英文との対応付けにより用法の分類を行った結果を表２、表３、表４に示す。なお、分類は主に基礎日本語学習辞典（国際交流基金　１９８６）によった。

　各接続助詞のそれぞれの接続の意味に対して、各標本データ５００文から主節と従属節の構造上の特徴を各用法ごとに分析した。それらの構造的特徴から実際に計算機上で判定を行うことを考慮して判定条件を定めた結果を表５，表６，表７に示す。

1. 意味ごとに異なる判定条件を使用する場合

　２つ以上の意味を判定するのに異なる判定条件を使用する場合の判定条件の適用順序を検討する。まず、２つの意味を判定するのに異なる判定条件を使用する場合について考える。意味Ａと判定する条件を判定条件ｘ、意味Ｂと判定する条件を判定条件ｙとし、判定条件ｘ、ｙそれぞれの判定率と誤判定率をp_x，p_yおよびq_x，q_yとする。そして、判定条件ｘ、ｙをｘ→ｙの順に適用した場合（図１）、それとは逆に判定条件ｘ、ｙをｙ→ｘの順に適用した場合（図２）それぞれの総合判定正解率を求める。ただし意味Ａ，Ｂそれぞれの数をａ，ｂとする。

　

Ａ｛ａ｝

Ｂ｛ｂ｝

　　　　　　　　

　

判定条件ｘ

正解率：ａpx 誤り率：ｂqx

　

Ａ｛ａ（１−px）｝

Ｂ｛ｂ（１−qx）｝

　

判定条件ｙ

正解率：ｂpy（１−qx） 誤り率：ａqy（１−px）

　

Ａ｛ａ（１＋pxqy−px−qy）｝

Ｂ｛ｂ（１＋py qx−py−qx）｝

　

図１．判定条件ｘ，ｙをｘ→ｙの順に適用した場合

　

　

　

Ａ｛ａ｝

Ｂ｛ｂ｝

　　　　　　　　

　

判定条件ｙ

正解率：ｂpy 誤り率：ａqy

　

Ａ｛ａ（１−qx）｝

Ｂ｛ｂ（１−px）｝

　

判定条件ｘ

正解率：ａpx（１−qy） 誤り率：ｂqx（１−py）

　

Ａ｛ａ（１＋pxqy−px−qy）｝

Ｂ｛ｂ（１＋py qx−py−qx）｝

　

図２．判定条件ｘ，ｙをｙ→ｘの順に適用した場合

　

判定条件ｘ，ｙをｘ→ｙの順に適用した場合の総合判定率をαとすると図１より、

α＝ａp_x＋ｂp_y（１−q_x）

判定条件ｘ，ｙをｙ→ｘの順に適用した場合の総合判定率をβとすると図２より、

β＝ｂp_y＋ａp_x（１−q_y）

α−β＝ａp_xq_y−ｂp_yq_x

ここで、αの方がβより総合判定正解率が高いと仮定すると、α−β＞０であるから、

ａp_xq_y＞ｂp_yq_x

ａp_x／q_x＞ｂp_y／q_y　…　(�@)

ａ，ｂはそれぞれ意味Ａ，Ｂの数であるが、接続助詞「ば」「と」「ても」を持つ接続の意味の割合は決まっていて、その比がａ，ｂの値となる。よって、２つの意味を判定するのに異なる判定条件を使用する場合の判定条件の適用順序は(�@)によって決定する。また、２つ以上の意味を判定するのに異なる判定条件を使用する場合の判定条件の適用順序の決定も同様にして行う。

　

　

　

　

　

　

2. 同一意味の判定に複数存在する判定条件を使用する場合

　同一意味を判定するのに２つ以上の判定条件を使用する場合を検討する。まず、同一意味を判定するのに２つの判定条件を使用する場合について考える。意味Ａと判定する条件を判定条件１，２とし、判定条件１，２それぞれの判定率と誤判定率をp₁，p₂及びq₁，q₂とする。そして、判定条件１，２を１→２の順に適用した場合（図３）、それとは逆に判定条件１，２を２→１の順に適用した場合（図４）それぞれの総合判定正解率を求める。ただし意味Ａ，Ｂそれぞれの数をａ，ｂとする。

　

Ａ｛ａ｝

Ｂ｛ｂ｝

　　　　　　　　

　

判定条件１

正解率：ａp1 誤り率：ｂq1

　

Ａ｛ａ（１−p1）｝

Ｂ｛ｂ（１−q1）｝

　

判定条件２

正解率：ａp2（１−p1） 誤り率：ｂq2（１−q1）

　

Ａ｛ａ（１＋p1p2−p1−p2）｝

Ｂ｛ｂ（１＋q1 q2−q1−q2）｝

　

図３．判定条件１，２を１→２の順に適用した場合

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

Ａ｛ａ｝

Ｂ｛ｂ｝

　　　　　　　　

　

判定条件２

正解率：ａp2 誤り率：ｂq2

　

Ａ｛ａ（１−p2）｝

Ｂ｛ｂ（１−q2）｝

　

判定条件１

正解率：ａp1（１−p2） 誤り率：ｂq1（１−q2）

　

Ａ｛ａ（１＋p1p2−p1−p2）｝

Ｂ｛ｂ（１＋q1 q2−q1−q2）｝

　

図４．判定条件ｘ，ｙをｙ→ｘの順に適用した場合

　

判定条件１，２を１→２の順に適用した場合の総合判定正解率をαとすると図３より、

α＝ａp₁＋ａp₂（１−p₁）

判定条件１，２を２→１の順に適用した場合の総合判定正解率をβとすると図４より、

β＝ａp₂＋ａp₁（１−p₂）

α−β＝０

α＝β　…　(�A)

(�A)より、同一意味を判定する判定条件が２つ存在するときは、判定条件の適用順序を変えても総合判定正解率は変化しない。また、同一意味を判定する判定条件が２つ以上存在する場合の判定条件の適用順序も同様である。

　

3. 一般の場合

4. 思考実験方法と結果・考察

1. 思考実験方法

　接続助詞「ば」「と」「ても」を含む重文の接続の意味を、高い精度で判定するための思考実験手順を図５に示す。

　

実験対象として新聞記事経済欄１年分より接続助詞「ば」「と」「ても」を含む重文それぞれ２，０００文、１，３９６文、１，０４３文を抽出

↓

収集した文のうちそれぞれ５００文（標本データ）を第２章の分類に従って人手で接続の意味を分類

↓

各意味分類ごとにその構造的特徴から計算機上での判定を考慮した判定条件を作成

↓

各判定条件の判定精度を計算して、判定条件の適用順序を決定

↓

各接続助詞を持つ重文それぞれ２００文を定めた適用順序と判定条件に従って意味を解析

図５．思考実験手順

　

　なお、最終的に判定条件に漏れたデータは、標本データで各接続助詞の接続の意味として最も割合の高かったものに分類した。

　

2. 思考実験結果及び考察

　定めた適用順序に従って意味解析を行った結果を表６，７に示す。接続助詞「ば」「と」「ても」を持つ重文の接続の意味解析の判定精度はそれぞれ９２％（２００文中１８３文），７２％（２００文中１４４文），８１％（２００文中１６２文）という数字を得た。総合判定結果を表８に、「ば」、「と」、「ても」を持つ原文をそれぞれ最も出現頻度の多いif（仮定条件）、if（仮定条件）、even if（逆接の仮定条件）と判定した場合の結果（デフォルト値）を表９に示す。

　　　　　正解文数　　　　　　　　　　 全原文数―正解文数

・「ば」の解析では、�@ifの原文を�Awhenと誤判定するケースが多くみられた。

・「と」の解析では、�Awhenの原文が判定漏れを起こすケースが多くみられた。

→�Awhenの判定条件が不十分。判定条件を追加する必要がある。

・「ても」の解析では、�Aeven ifの原文を�@althoughと誤判定するケースが多くみられた。

• さらに、「ても」の解析では、�@althoughの原文が判定漏れを起こすケースが多くみられた。

→�@althoughの判定条件が不十分。判定条件を追加する必要がある。

1. 木村啓一、西沢信一郎、中川裕志(1996)：述語の意味を用いた日本語順接複文の理解シ

ステム、情報処理学会自然言語処理研究会、96-NL-111,pp,47-54

2) 仁田義雄(1995)：複文の研究（上）シテ形接続をめぐって，くろしお出版

3) 向仲��(1997)：動詞の主体の属性を用いた複文の連接関係の解析、自然言語処理4(4),3-

4) 井上慎一、池原悟、足立守啓(1998):接続助詞「が」を持つ重文の意味解析

5) 国際交流基金　日本語国際センター(1986)：基礎日本語学習辞典，凡人社